Beta Analytic – 放射性炭素年代測定 1979年創業

Beta Radiocarbon AMS Dating LabBeta Analyticは、放射性炭素年代測定専用ラボとして、考古学、第四紀学、地質学の分野に革命をもたらしました。 1979年に当社が創業する以前は、放射性炭素年代測定は小さな大学の研究室を介してのみ可能でした。そのため、放射性炭素年代測定結果を得るために数ヶ月、時には数年もかかりました。Beta Analyticは 科学界からの「正確で精度の高い炭素年代測定を迅速に」という要望に答えるために真摯に取り組んできた結果、研究者の皆様から多大な信頼・ご支持を得ることができました。

Beta Analyticは、マリー・テーマーズ博士 Ph.D. (Yale University), D.Sc. (Universite de Paris Sorbonne) と ジェリー・スティップ博士Ph.D. (Australian National University)によって創設されました。 彼らは1959年以来放射性炭素年代測定の方法論の研究に従事し100以上の論文を発表しました。 マリー・テーマーズ博士は大学の放射性炭素年代測定研究室で20年間責任者を務めたのちBeta Analytic を創設しました。

私たちは、確度・精度への献身をもっとも重要なものとしています。 また、常に新しい技術を研究し、専門の技術者を厳しくトレーニングすることでBeta Analyticは、長年にわたって高い品質を保ち続けてきました。

放射性炭素年代測定にBeta Analytic を選ぶ理由

最速のAMSサービスを世界展開:7営業日以下

Beta Analytic はすべての工程を社内一貫分析で行うため常に速い納期で結果をお知らせできます。また複数のAMSを備え、納期遅れを生じないよう余剰の交換部品を常備しています。

この分野におけるリーダーとして30年以上の経験

1979年の創設以来, Beta Analyticは放射性炭素測定の世界的なリーダーとして、数十万以上の測定を行ってきました。常に品質の高い結果をお届けしてきたことにより、各国の政府関係組織、学会、民間の調査組織から大きな信頼を得てきました。

すべての分析はフルタイム・プロフェッショナル・スタッフによって社内一貫で行われます

試験はすべて専属のフルタイムの技術者・科学者によって行われ、工程の一部でも他のラボによって行われること(サテライト分析)はありません。

無制限の技術コンサルテーション

放射性炭素年代測定に関するお問い合わせは、試験前、試験中、試験後、いつでもご相談ください。技術的サポートは料金がかかりません。

測定結果、試料写真のデータベースにはインターネットから閲覧できます

インターネット環境があれば、いつでも測定結果、試料写真のデータベースにアクセスが可能です。(ID,パスワードの発行に関してはお問合せください。)

9ケ国語によるサポート

Beta Analytic では現在中国語、英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、日本語、韓国語、スペイン語、ポルトガル語 る対応が可能です。

迅速な対応

Beta Analytic 専属のカスタマーサポートチームが試料送付から分析に関するご相談をeメール、電話、チャットで承ります。

各国通貨によるお支払いが可能

お住まいの地域によってお支払いの通貨が選択できます。 (EUR, GBP, JPY, KRW, RMB, TWD and USD)

世界各国から試料をお送りいただけます

世界各地に試料の取り扱い窓口があります。(London, UK; Madrid, Spain; Xiamen, China; Nagoya, Japan; Seoul, South Korea; and Taipei, Taiwan)

トレーサー・フリー・ラボです –  生体医学・薬物動態学の試料は取り扱いません

クロスコンタミネーション を避けるため、人工的にC14をラベルした試料は一切取り扱いません。

世界展開の放射性炭素年代測定試験所として初めてISO/IEC 17025:2017を 認定されました

Beta Analyticは世界展開する放射性炭素年代測定試験所として初めてISO 9001:2008管理システム適合のISO/IEC 17025:2017を認定されました。それは分析技術および管理システム両方についての第三者認定であり、技術的に確証された結果を常に安定した納期でお知らせできることの証明です。これらの規格は試験分析所が得ることができる最高レベルの国際的な品質認証です。この規格の維持には、第三者認証機関ペリージョンソンラボラトリーアクレディテーション (PJLA)による技術能力・システム管理・設備・経営環境などに関する監査を毎年受けなければいけません。

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最終更新:2022年10月